そして、マスコミがなぜ“日本人を貶める”のか？その裏にある深すぎる利権構造とは
選挙とは、単なる候補者の勝敗を決めるイベントではありません。
それは、「いまの日本人が何を望んでいるのか」「どこに怒り、どこに希望を託しているのか」を映し出す**“国民の鏡”**です。
2025年夏の参議院選挙では、明らかに潮目が変わりました。
外国人優遇への疑問、教育の再生、安全保障への不安――それらを訴える候補者に票が集まり、今まで“見て見ぬふり”をされてきた日本人の声が、投票という形で可視化されたのです。
しかし、その動きを真っ向から否定しようとしている勢力がいます。
それが“マスコミ”です。
なぜマスコミは“日本人の誇り”を否定するのか？
私たちがメディアを通じて耳にする論調は、ほとんどが次のようなものです。
- 「右傾化が危険」
- 「多様性を拒む動きが増えている」
- 「若者の排外主義化が懸念される」
これらの言葉には、「日本人が自分の国を好きになるのは悪いことだ」というニュアンスが色濃く含まれています。
では、なぜここまで“日本人の誇り”を否定したがるのか？
それは、マスコミのビジネスモデルと利権構造に起因しているのです。
【具体例①】広告業界との癒着：スポンサーは誰か？
マスコミ各社の主要な収益源は広告です。そしてその広告費を支払う大スポンサーの多くは、グローバル企業や外資系資本です。
たとえば、テレビCMを大量に出している大手IT企業や金融機関の中には、外国資本が多数含まれています。彼らは当然、「国家主義」や「ナショナリズムの高まり」をリスクとみなします。なぜなら、自国第一の風潮が強まると、外資の利益や市場参入にブレーキがかかるからです。
その結果、マスコミには次のような“圧力”がかかります：
- 日本人のナショナルアイデンティティの高まりを抑えろ
- 国防や移民問題に過敏な論調は危険視せよ
- 外国人批判につながる情報は報じるな
こうして「スポンサーの意向」に沿った“自主規制”が進み、結果として日本人の誇りを否定する報道がスタンダードになっていくのです。
【具体例②】“人権ビジネス”との癒着
特定のNPOや国際団体が推進する「多様性」「共生社会」「難民支援」などの活動には、巨額の公的資金が投入されています。そしてこれらの活動はしばしばマスコミが持ち上げ、応援する構図になっています。
これは、単なる「正義感」ではなく、利権の共有関係です。
- テレビが「移民問題」を報じる
- NPOが登場し「支援の必要性」を訴える
- 政府が予算をつける
- 関係団体とマスコミのパイプが強化される
この構図の中で、もし「移民問題に疑問を持つ声」が表に出てくると都合が悪くなるのです。だからマスコミは、あえて“日本人の声”を矮小化・無視・レッテル貼りして封じ込めようとします。
【具体例③】“政治とメディアの共犯関係”と裏金より深い構造腐敗
ここ最近、「政治家の裏金問題」がたびたび報じられています。確かに問題ですが、それ以上に見落とされがちなのが、政治とマスコミの情報癒着です。
たとえば、官僚や特定政党が“意図的に流す情報”をそのまま報じることで、「情報提供」の見返りに政治記者クラブの利権が守られているという構図があります。これにより、
- 批判すべき権力には“触れない”
- 国民の声より“政権の都合”を優先する
- 本質的な報道ができなくなる
といった弊害が蔓延しています。
つまり、表に出てくる裏金の問題よりも、日々の情報の偏向のほうが遥かに国を蝕んでいるのです。
参議院選挙は“情報洗脳”から目覚めた第一歩
今回の参院選では、SNSを中心にマスコミの情報操作に疑問を持ち、自ら調べて投票した若者や中年層が増えました。
- 地上波が無視した候補者にYouTubeを見て票を入れた
- 新聞の批判的論調に違和感を覚えて無所属候補を支持した
- X（旧Twitter）での議論がきっかけで初めて選挙に行った
これらの動きは、マスコミの“洗脳構造”が崩れ始めている証拠です。
終わりに――日本人の誇りを取り戻す情報革命を
選挙は、国民の声の集大成です。そして今回の参議院選挙は、**「日本人が本当に望んでいる政治とは何か」**をもう一度問い直す、貴重なターニングポイントとなりました。
しかし、この動きはまだ始まったばかり。
マスコミはこれからも“日本人の目覚め”を全力で潰しにかかるでしょう。
だからこそ、私たちは情報の見方を変え、
「何を報じたか」ではなく「何を報じなかったか」を読み取り、
真実を選び取る力を磨かなければなりません。
それが、日本人の誇りを取り戻すための、次なる一歩になるのです。